40代50代のリストラに備えて副業してみては?大企業でもリストラされる時代、自分の道は自分で・・

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2018年現在、日本の名だたる企業が次々に事業を失敗し、リストラを迫られています。
東芝・シャープ・NEC(日本電気株式会社)・SONY・等、製造業やIT関連会社が目立っています。
しかし、アベノミクスで景気はよく、就職も売り手市場 ボーナスも過去最多平均96万円 ほんとうでしょうか?

 

サラリーマンはリストラに備えをすべき 特に大企業に努めている人ほど深刻

geralt / Pixabay

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例えば、あなたが NECや東芝の社員だったとしましょう
従業員2万人を超える大企業(私も大企業づとめなのでよくわかります)では、業務が細分化されていて、また、事務仕事もその会社独特のフォーマットや風習ややり方もおおく
それゆえ、その会社専用のスキルしか持ち合わせていない人も多くいます。
当然NECや東芝なら社内のデータベースの引っ張り方や計算のさせかかた汎用コンピュータの使い方など、専門的だけど、その会社しか通用しないことが多くあります。

IT部門の社員はもっとも、危うい存在だと認識したほうが良いでしょう

逆にゼネラルスキルといわれる  人事労務 営業 これは、他の会社でも十分通用するスキルです。
人事のスキルは、会社どころか、業種さえもあまり関係ありません。法律に精通しており、就業規則のルールを作ったりできる人
労務管理ができる、給与管理ができる、等、特に社会福祉労務士の資格をもっていたら、どんな会社でも渡り歩けます。

営業も同じく、売るものが違えど営業スキルは、共通のスキルです。
お客様が望むものお客様の真の悩みを見抜く力、コミュニケーション力など、どれも普遍的なスキルです。

今一度、いま自分が放り出されたら何がのこっているか考えてみてください

 

副業は会社にばれないのか?副業が会社にばれない方法

 

Seminar

 

最近になって、副業OKの会社がでてきていると、ニュースで報じられ話題になっていますが、大企業ではまだまだ副業は認めていません。
しかし、そんなこといっても会社は個人を守ってはくれませんから、副業してリストラに備えたほうがよいに決まっています。

会社にバレるときというのは、住民税課税のときにばれる可能性があります。

要は、雑所得なので、年間20万円を超えたら、税務署に申告なのですが、申告したら、当然、それに対して、
税金がかかってきます。

昨年の所得に応じてかけるのが住民税
住民税は6月ぐらいに各お住いの市町村から、昨年はこれぐらい稼いだから今年はこの金額ですよと通知がきます。
そこに、給与の年収よりはるかに高い収入があったら?

当然人事の人は、おかしいとおもって、しらべますよね。
これでバレます

しかし、会社には給与分の住民税しか通知しないで貰う方法もあります。

確定申告でからなず普通徴収にチェックしろ!

 

Natalie-Massenet

 

 

確定申告では確定申告書の「自分で納付」 「普通徴収」を選択してください

何もかかないと、会社に届き給料から差し引くことになる「特別徴収」担ってしまします。
土地売却など、やましいものでなければ、特別徴収が楽でよいのですが、バレてはもともこもありません。

 

税法上 「事業所得」、「雑所得」であれば 普通徴収が選択できますので、
迷わず普通徴収を選択します。

これさえしっていれば、副業しても大丈夫です。
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